マンション投資を検討するにあたり、実際にどんな人がマンション投資をしているのか気になる方も多いのではないでしょうか？
本記事ではデータを元に、マンション投資を含めた不動産投資を行う方が、どんな割合でどんな傾向があるのか探っていきます。
マンション投資を検討している方はぜひご自身の状況と比較しながら参考にしてみてください。
マンション投資を含めた不動産投資の個人属性の割合
最初にマンション投資を行っている方の個人属性から見ていきましょう。
令和元年9月に調査された「個人投資家への不動産投資に関するアンケート調査結果について・国土交通省」では、以下の4点の傾向を見ることができます。
1）関東圏、40〜50代の男性の割合が多い
2）投資経験の有無を問わず会社員の割合が40%
3）世帯収入のボリュームゾーンは500万〜800万円
4）金融資産が1,000万〜3,000万円
（出典）個人投資家への不動産投資に関するアンケート調査結果について・国土交通省
次に「令和元年12月に調査された賃貸住宅管理業務に関するアンケート調査（家主）・国土交通省」のデータを見ていきます。
こちらのデータでは以下の4点を読み取ることができます。
1）60代の回答率が1番多く、50代・30代が次に続く
2）居住地は大都市の割合が多い
3）世帯年収のボリュームゾーンは400万〜800万
4）会社員の割合が全体の40%
（出典）令和元年12月に調査された賃貸住宅管理業務に関するアンケート調査（家主）・国土交通省
この2つのデータから、不動産投資を行う方の傾向は共通項目が多いことが見えてきました。
不動産投資は会社員にお勧めの投資として近年注目されています。その理由については以下の記事で詳しく紹介していますので、併せて参考にしてみてください。
＞『不動産投資は副業にあたる？サラリーマンにこそ不動産投資をお勧めしたい4つの理由』
最も多い物件の種類の割合は？
次に、所有している不動産投資物件の割合について見ていきましょう。
全体の割合としてはマンション・アパートの割合が1番多く、特に割合を占めたのは区分マンション投資です。区分マンション投資が1番多い理由としては、他の物件の投資より初期費用を抑えて投資ができる点と、需要が高い点が挙げられます。
なお、区分マンション投資のメリット・デメリットについては以下の記事で詳しく紹介しています。併せてご覧ください。
＞『区分マンション投資は検討しない方がいい？｜おさえておきたいポイントを解説』
（出典）令和元年12月に調査された賃貸住宅管理業務に関するアンケート調査（家主）・国土交通省
マンション投資の資金調達先の割合
次に、マンション投資を行う際の資金調達先について見ていきましょう。
最も割合が高かった項目は金融機関からの融資で、次に遺産相続・贈与と続きました。基本的に、自己資金や相続で不動産投資を行う以外は、金融機関からの融資により資金を調達することが分かります。
金融機関以外からの借り入れがない点を踏まえても、自己資金で物件が買えない方は金融機関の融資審査を通過する必要があるといえるでしょう。
また、金融機関から借り入れを行っている場合、全体の費用における借入額の割合は、7〜9割が最も多く、すべて（10割）と答えた方も15.5%いました。
全額を借入れでまかなうのではなく、一部は自己資金を投入する方が多いという傾向が見えました。
特に初期に支払いが必要な頭金については以下の記事で詳しく紹介しています。併せて参考にしてみてください。
＞『不動産投資で必要な頭金とは｜いくら準備すればいいのか解説』
（出典）令和元年12月に調査された賃貸住宅管理業務に関するアンケート調査（家主）・国土交通省
運用中の管理方法の割合
最後に、運用中の管理方法についての割合です。
管理方法については「業者に任せず、全て自ら管理している」が 2割程度にとどまり、残りは「全ての管理を業者に委託」、または「一部の業務を委託している」ことが分かりました。
併せて委託の理由の上位は以下のとおりです。
・契約更新・終了時のトラブルをなくしたいから
・自分自身の賃貸契約および管理に関する専門知識が不足していると感じるから
・建物に関するトラブル発生時に、適時適切に対応してほしいから
・入居者とのトラブル発生時に、第3者として間に入って調整してほしいから
主に、トラブルや契約に関する事項について委託を希望するケースが多いことが伺えます。不動産管理会社に委託することは、本業の傍らで不動産投資を行っている方にとってもスムーズな運用を進められるというメリットがあります。
しっかりと安心して管理を任せられる不動産管理会社の選び方については、以下の記事で選定のポイントをご紹介しています。併せて参考にしてみてください。
＞『良い不動産管理会社を選ぶためのポイント5つ』
（出典）令和元年12月に調査された賃貸住宅管理業務に関するアンケート調査（家主）・国土交通省
まとめ
国のデータを基に不動産投資を行っている人の割合や傾向をご紹介しましたが、ご自身にはどのくらい当てはまったでしょうか？
「自分の現状と合わないな…」と悩んでしまった方もいらっしゃるかもしれません。不安を感じる方は、まずは不動産投資のプロに相談してみてください。
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なお、LIV PLUSではマンション投資に関するコラムを随時アップしています。マンション投資を検討する際にご参考いただけますと幸いです。
