こんにちは、中山ティーチャーです。今回のテーマは「液状化」。

いつ大型地震が発生するか分からない昨今、地震や津波が引き起こす2次災害のひとつに、「液状化」があります。
地震で地面割れて地中の水が地上にあふれる、地面がへこんで家の1階部分がすべて埋まってしまう、など
地面が地震によって通常の形態から崩れてしまうことを指します。

なんで液状化が起こるの？

液状化が起こった地面をどう直すか

結論から申し上げると、自費で直すのが基本です。
うねった地面をコンクリートで固めて補強するには、数百万というお金がかかります。
そのため、費用が負担できない場合は、補強を断念しざるを得ない、というケースが過去には多く見受けられたそうです。

そもそも、住宅などの高額な商品を買う場合、”重要事項説明書”を用いて、この場所はこういう場所ですよというのを説明する義務があります。
その中に「液状化」の項目の記載はないことが多いので、行政または土地の売り主に、自分で問い合わせをする必要があります。

事前に知ることはできる？

「ハザードマップ」を確認するようにしましょう。
ハザードマップは地域によって、洪水・内水・高潮・火山・土砂災害・津波など複数種類あります。

例えばここ港区のハザードマップがこちらです。
津波と液状化のハザードマップがまとめて掲載されています。

海からの水をブロックする堤防や、逆流を防ぐため海から川にかけて途中途中で水門が設置されています。
これらの防潮堤・水門・古川の護岸などを総称して「防潮施設」と呼んでいます。
防潮施設がうまく作動した場合、液状化の心配がありません、というのがAのマップです。ただそれらが損傷することによって液状化してしまう可能性があります。
そして過去の様々な液状化現象が起こった際のデータがBのハザードマップに記されています。駅の近くは液状化のリスクが高いと書かれていますね。

三角州や海辺の埋め立て地など水辺に近い土地は、液状化のリスクは高いですが、100%液状化する、というわけではありません。
昨今、豊洲に新しい建物がどんどん建っていますよね。
東京湾の中にあるから液状化しやすいのかと思いがちですが、もちろんしっかりと対策がなされたうえで建設されています。

家族や不動産資産やを守るためにも、まずは正しい知識を身につけられるといいですね。