バブル崩壊を待ち望んでも「マンション価格大暴落」がやってこない根拠

要点

• 株価と不動産価格は金融緩和による資金流入で長期的な相関があるものの、短期的な株価の変動が不動産価格に直結するわけではありません。
• 株式市場は1日で数兆円規模の取引が行われるのに対し、不動産市場は年間で数十万件の取引にとどまり、流動性が低いため価格の変動も緩やかです。
• 株価下落時には一部の買い手が購入を控えることがありますが、売り手が売却時期を調整することで需給バランスが保たれ、価格の急落は避けられます。
• これらの要因から、株価の暴落があってもマンション価格が大暴落する可能性は低いと考えられます。