新築マンションポータルサイト「MAJOR7」が発表した「第38回 マンショントレンド調査（住んでみたい街アンケート2026年）」によると、首都圏の住んでみたい街ランキングで「恵比寿」が3年連続の1位となりました。
関西圏では「梅田・大阪」が前年の2位から首位に返り咲いたほか、今回の調査では環境に配慮した「GX志向型住宅（GX-ZEH等）」への関心の高さが浮き彫りとなっています。
新築マンションの購入を検討している実需層において、立地や街の魅力だけでなく、環境性能やランニングコストを重視する姿勢が一段と強まっている様子がうかがえます。
この記事のポイント
- MAJOR7の調査で首都圏の住んでみたい街は恵比寿が3年連続首位を獲得しました
- 首都圏2位は目黒、3位は品川となり、関西圏では梅田・大阪が1位に返り咲きました
- 省エネに優れたGX志向型住宅の認知度は約3分の2に達しています
- 補助金が適用される場合、8割半が住まい選びに影響すると回答しました
- 購入検討者の間で立地だけでなく環境性能やコストを重視する傾向が見られます
ニュースの概要と背景
今回の調査は、大手不動産会社7社（住友不動産、大京、東急不動産、東京建物、野村不動産、三井不動産レジデンシャル、三菱地所レジデンス）が共同運営する新築マンションポータルサイト「MAJOR7」が、購入検討者約74万人を対象に実施したものです。
首都圏のランキングでは「恵比寿」が3年連続で首位を守り、2位には「目黒」、3位には「品川」がランクインしました。都心部や交通アクセスの利便性に優れたエリアが引き続き高い支持を集めています。
関西圏においては、再開発などが進む「梅田・大阪」が前年の2位から1位に返り咲き、都心拠点の人気が改めて示される結果となりました。
さらに今回の調査では、省エネ性能などを高めて脱炭素社会の実現を目指す「GX志向型住宅（GX-ZEH等）」に関する質問も行われ、回答者の約3分の2がこの住宅を認知していることが明らかになりました。
不動産市場・投資家への影響
今回の調査結果において特に注目されるのは、GX志向型住宅に対して補助金が適用される場合、約8割半の検討者が「住まい選びに影響する」と答えている点です。
これまで住宅選びで優先されがちだった駅距離や周辺環境といった立地条件に加え、今後は環境性能や日々のランニングコストを抑えられる仕様かどうかが、物件の評価を左右する要素になる可能性があります。
マンション購入検討者の環境や省エネに対する意識が高まることで、デベロッパー各社によるGX仕様の導入や商品企画がさらに加速することも考えられます。
住宅の取得や資産運用を検討する上では、単に人気の街を選ぶだけでなく、将来的な資産価値や居住快適性を維持するために、物件が備える環境性能や優遇制度の有無にも注視していく必要があります。
出典：マンショントレンド調査 第38回 住んでみたい街アンケート（首都圏/関西）2026年 | MAJOR7（メジャーセブン）
