部数減でも日本の新聞社に｢危機感がない｣ワケ ｢不動産屋｣の記者には緊張感もない

インターネットユーザーの声

「「トランプ政権以前にも、アメリカのメディアは危機に直面している。 バラク・オバマ大統領のときだ。 清廉潔白で穏健的なイメージが強いので驚かれるかもしれないが、歴代でもっとも強硬に内部告発者を摘発した」と記事→部数減でも日本の新聞社に｢危機感がない｣ワケ」、「【メディア危機】部数減の日本の新聞社は不動産業で収益上げ｢危機感がない｣。 調査報道に活路を見いだすこともない。 TVメディアはもっと危機的。 権力へのチェック機能がなくなり、権力迎合の提灯メディアに陥る時、社会も壊れる。 良心的ジャーナリストの頑張りに期待する。」、「「メディアが不動産なんて」というのも分かるけど、広告やら外的なものにベッタリの経営状態になるより賢明と思うし、このご時世に多角化は当然かと。特に現場はさておき、経営者層はそっちの舵取りを頑張って強い会社にしてほしい｢不動産屋｣の記者には緊張感もない」、「元ニューヨーク・タイムズ東京支局長マーティン・ファクラー@martfackさんの記事。 俺の言う「日本では不動産屋がメディア商売を手がけている」そのまんま。 部数減でも日本の新聞社に｢危機感がない｣ワケ｢不動産屋｣の記者には緊張感もない」、「新聞社が潰れないのは不動産部門が調子イイからか〜…。」、「世間の常識から乖離した日本の新聞が国民の敵になり下がったが、相変わらず自己陶酔、反日の記事が目立ち、経営の危機感がないのは新聞社が不動産屋になったからだとという、笑った」、「朝日、読売などの新聞社が実は優良不動産企業だっていうのは昔から有名な話。 金持ち喧嘩せず。 」といった反応、感想が上がっている。

コメント

匿名ユーザー

日本の新聞は年々読む人こそ少なくなっていても、主軸の事業ではないからこそなんともないのでしょう。海外ではそうも行きませんし、本質的な記事の改善など面白さを求めるのに対して、日本の新聞社はリスクヘッジを優先していると考えても、過言ではないのだと思います。不動産事業がこれだけ手堅いと危機感が湧きませんよね。

匿名ユーザー

新聞社が不動産に手を出して事業の安定をしているのは、昔から有名な話。新聞社に限ったことではなく、他の業態だって安定を重視すれば、所有しているだけで入ってくる不動産は大きな要になってきます。今後もこの古い体制が変わることはなさそうですね。