2020年コロナ渦でも安定だった住宅系不動産投資について解説！
2020年はコロナウィルスの世界的な大流行により、今までの経済や生活様式が大きく変化しました。
日経平均株価は一時30%を超える下落を記録し、それに伴い不動産価格も大きく下落しました。
中でも、ホテルや商業施設は影響が大きく、緊急事態宣言により外出が出来なくなったことで商売が成り立たず、閉店に追い込まれる施設もあり、その影響は現在でも深刻な状態です。
しかし、住宅系不動産に関しては価格が大きく下がることもなく、賃料が引き下げられたということもさほど起きず、コロナ過においても影響がほとんどありませんでした。
今回は、コロナショックにおいても住宅系不動産が安定していた理由と、住宅系不動産が突然の不況にも強い理由を解説していきます。
コロナ過でも安定していたマンション賃貸
コロナショックやリーマンショックのように、株価が大暴落するような経済危機においても、住宅系不動産は影響が少なく安定しているとされ、投資家には不況時のリスクヘッジとして注目されていました。
しかし、リーマンショック時には住宅も含めた不動産全体が影響を受け、不動産価格の下落や賃料の引き下げが相次ぎました。都心の中古マンション価格では、都心3区で約20%の下落となり、首都圏全体では10%の下落に見舞われました。
原因としては、金融システムの破綻によるショックだったため、銀行が融資をストップしてしまったためです。融資が受けられず、金利も高いままだったため買い手がつかず在庫余剰により価格が大きく下がってしまう事態となりました。
コロナショックではどうかというと、まず、ウィルスによる経済停止だったため、金融システム自体には問題がありませんでした。そのため、金利は低いままを維持し、投資用不動産への融資も条件はあってもストップする事態にはなりませんでした。
さらに、家賃支援給付金や住宅確保給付金融資などの支援制度により、住宅を手放す人もほとんどいなかったため、マンションなどを保有している不動産投資家は、コロナ過にあっても比較的安定した収入を得ることができていたのです。
不況に強い住宅系不動産投資
コロナ過においては、政府や政府系金融機関による様々な支援策もあり、住宅系不動産価格は安定していましたが、そもそもマンションなどの住宅系不動産はなぜ不況時でも株式などの他の投資商品と比較し、安定した利益を得ることが出来るのでしょうか。
一つは、マンションの賃料は不況時でも影響を受けにくいということです。
住む家というのは、生活の要なので不況時でも手放す人が少なく、空室率が大幅に上昇することが無く家賃も下がりにくいという傾向があります。
コロナ過で言えば、「ステイホーム」が呼びかけられたことも記憶に新しいかと思いますが、住まいへの需要がなくなることはありません。一時的に実家などへ戻る期間があった場合でも、即退去ということはなく「家賃だけは払っておこう」という方も多かったようです。
都心の賃貸相場を見てみても、過去の金融危機の時にも株価のような急落は無く、一定の水準を保っています。リーマンショック時でも3%ほどの下落に収まっており、東京のマンションの賃料はここ15年間でほぼフラットに推移しています。
このことからも、住宅系不動産投資は比較的不況に強いということが言えるのではないでしょうか。
投資家マインドは上がっている
「東京の不動産投資額が世界首位」という話題がYahoo!ニュースでも取り上げられましたが、新型コロナウィルスにより経済的な減速感の強い欧米の各都市と比較してコロナの影響の少ない東京の物流施設や賃貸マンションなどの不動産市場が海外の投資家に好感されているようです。
大企業を中心としたテレワークが拡大してきており、今後、居住性の良い住宅への需要はますます高まっていくと考えられます。そうした需要を的確に捉え、チャンスがあれば不動産投資を増やしていこうという投資家の方も多いでしょう。
投資というと、株や投資信託などが始めやすく景気がいいときには恩恵も受けやすいですが、不況時においては直接的に影響を受けてしまう商品でもあります。資金に余裕があり、不動産投資に興味がある方は、不況時へのリスクヘッジとして検討してみてはいかがでしょうか？
おわりに
今回は、住宅系不動産は不況時でも安定しているということについて解説してきました。
不動産投資はスマホによる株の売買とは性質が違うため、購入までに多少の時間や知識が必要となります。
世の中の経済状況やご自身のライフステージを踏まえ、良いタイミングでチャンスを掴むために、まずは信用できる不動産投資の会社を探し良い関係を作るなど、準備を整えておくと良いでしょう。
